外国為替証拠金取引（FX）でキャピタルゲイン（為替差益）を狙いデイトレードなどの短期売買スタンスで取り引きされるなら、為替相場がどのような要因で動くのかを理解している必要があります。ここでは、世界の外貨がどのような要因で動くのかを検討してみましょう。「為替相場変動要因」をまとめました。為替や投資信託相場は単独の要因だけですべてを説明できるものではありません。次の記事でどのような要因によりFXが動くのか具体的に説明します。為替相場は様々な要因によって変動しますが、基本的には二国間（通貨ペア）のファンダメンタルズによって決まります。ファンダメンタルズとはその国の経済基盤の強さを示す言葉ですがいろいろな経済指標の集大成のようなものです。景気について検討します。景気がよいと資金が集まり、資金が集まると株価が上がり、景気の好循環が始まり、投資も活発化してきます。その国に投資するためにはその国の通貨が必要になるので通貨も高くなるというわけです。金利面で考えると、二国間の金利差が開くと金利収益を狙ってより金利の高い通貨に資金が移動します、これが金利の高い通貨が買われる要因です。物価が高くなると、その通貨を弱める方向に働きます。例えば、同じものを買うのに物価が上がると通貨をたくさん出さないと買えなくなります。これはその通貨の購買力が下がると言うことです。購買力が下がった通貨は売られやすくなります。二国間の為替レートが今後どの方向に動くかを考えるとき、まず基本は二国間のファンダメンタルズを比較検討することです。特に景気、物価、金利を比較検討してください。「為替相場は基本的には二国間のファンダメンタルズの違いによって決まる」はずですが、必ずしもその通りにならないのが為替相場の難しいところです。実は、為替はFX取引に参加している世界の投機マネーの需給バランスによっても変動してしまうのです。需給バランスというのは、単純に言えば買えば値段が上がり、売れば値段が下がるという売りと買いの力関係ともいえます。こういう場合、投機家の市場心理により、思わぬ為替レートの変動が起こったりします。例えば、１９９５年４月に１ドル＝７９円７５銭という円高が起こりましたが、ファンダメンタルズからは説明できない為替相場なのです。当時日本経済は最悪の状態であり、ファンダメンタルズ面からは円を売るのが常道です。それでも円が買い進められたのは別の要因が強く働いたからです。他にも、ヘッジファンドや投資ファンドなど投機的な動きをする投資家が需給バランスを乱すほど大量の注文を出すこともあります。個人投資家は、相場が理解できない動きをした場合早めに撤退するのも賢い選択です。外国為替相場を考える場合、「需給バランスも大きな要因」ですと前の記事で書きましたが、この需給バランスに大きな影響を与えるのが各国の通貨政策なのです。その中でも米国の通貨政策が世界の金融マーケットに最も大きな影響を与えます。１９９５年４月の超円高は、米国が日本に対して貿易圧力を強めたことが要因なのです。その当時米国の通貨当局者は円高ドル安を演出するため、ドル安誘導発言を繰り返したのです。一方、米国の通貨政策により為替が反対に動くこともあります。１９９５年以降、米国は自国の景気成長を目指して、米国株の株価上昇をもくろみました。そこで、海外から米国株式に資金が集まるように、ドル高政策を進めたのです。米ドルが高くなるとドルに投資している人はキャピタルゲイン（為替差益）を得られ米国株式に資金が集まりやすくなります。こうして９０年代後半のドル高が実現したのです。このように、米国の通貨政策変更で金融マーケットの動きも変わりますが、通貨当局の通貨政策変更による為替レートの動きは一度方向が決まると比較的長期間一方向に動くことが多いのです。皆さんも通貨当局の政策変更には良く目を光らせてください。ただ、この手の大きなニュースの頻度はあまり多くありません。それこそ年に１度あるかないかでしょう。さらに注意しなけらばいけないのは、日本や欧州の通貨政策です。日本の通貨当局は輸出を主導する経済政策を取っているので円安方向に誘導することが多いです。これに対して欧州は、インフレに対する防衛意識が強いので、インフレ抑制になるユーロ高を望むことが多いようです。各国の通貨政策は為替相場に大きく影響します、通貨当局の発表など常に様々なニュースをチェックしておいてください。